がん保険の一時金をおすすめする理由とは?

がん保険の一時金をおすすめする理由とは?

がん保険が最近注目されるようになり、保険会社もそれに合わせて様々な商品を出しています。例えば、従来医療保険のように手術や入院をすると給付金が受け取れるタイプや、がん治療をすると毎月給付金が受け取れるタイプ、がんと診断されると一時金で受け取れるタイプもあります。

それぞれメリットやデメリットはあるのですが、今回は大きな金額が受け取れる一時金タイプについて紹介します。


一時金タイプのメリット

がん保険には上記で示したように、様々な給付の受け方ができます。中でも大きなお金が1度に受け取れるのが一時金タイプです。一時金タイプのがん保険は、がんと診断確定された場合に設定した金額が受け取ることができます。

現在のがん治療は入院や手術をせず、抗がん剤治療や放射線治療がメインとなっています。入院したとしても数日であり、手術も回数が減っていることから、従来のがん保険のメイン保障であった入院給付金や手術給付金から給付を受けることが減ってきているのです。

一時金であれば、がんと診断確定された時点でお金を受け取ることができます。そのお金を入院や手術代に充てることができますし、抗がん剤治療やホルモン剤治療の治療費にも使うことができるのです。これが一時金タイプの最大のメリットです。

入院給付金や手術給付金より、一時金で備えることはがん保険の最優先事項と言っても過言ではありません。

一時金でいくら備えると良い?

がんの治療費がどれくらいかかったか統計を取ると、約半数が100万円以下と回答しています。100万円以下と答えた方は、手術や入院でがん治療が済んでいる方々です。100万円以上かかったという方々は、手術や入院だけではなく抗がん剤治療や放射線治療を行っています。抗がん剤治療や放射線治療は治療が長期化しますから、100万円から500万円が治療費にかかっているのです。

このことを考えると、一時金では短期的な入院や手術費用に充て、治療が長引いた場合の抗がん剤治療やホルモン剤治療はそれぞれの給付金で賄うようにするべきです。

一時金としていくら設定すべきかですが、がんと診断された場合仕事を休んだり様々な支障がでてくると考えます。しかし仕事を休むと傷病手当金といい、収入の2/3を保障する公的制度があるためそこまで大きな金額は必要ありません。

当面の入院や手術費用に充てることを考えると、最低50万円は必要だと思います。差額ベッド代や入院に必要なものを買い揃えたりと最初に出費があるため、50万円あれば家計に大きなダメージを与えることなく治療に専念できるでしょう。

ただし、加入率が1番多いのは100万円です。ここは保険料との兼ね合いになると思いますが、100万円あれば預貯金を取り崩すことなく当面の治療に充てることができます。

一時金の注意点

昔加入した一時金を受け取るタイプのがん保険は、一時金が1度しか受け取れないことがあります。今現在は、最初のがん確定から1年後や2年後に改めて一時金が支給されるのが一般的です。

がんに一度かかると定期的な検査を行い、再発や転移が見つかりやすくなります。再度一時金を受け取れる保険に加入しておけば、安心ですね。

ただし、2度目の支給に関しては入院が条件になっていることが多くあります。できれば入院が条件でない方が受け取りやすくなるのですが、そうなると保険料が割高になりますので、その点は比較材料の1つとしてください。

また、がんと診断された場合に一時金を受け取れるのですが、がんの範囲が悪性新生物だけなのか、上皮内新生物も含まれるのかも注意が必要です。悪性新生物とは転移する可能性があるがんで、上皮内新生物は一般的に転移の可能性が低く大掛かりな手術が必要ないがんです。

上皮内新生物も同額の一時金が出るのか、金額が削減されてしまうのか、そもそも上皮内新生物は一時金が下りないのかも確認してくださいね。

さいごに

がん診断一時金は、がん保険に加入する時に注目してほしい点です。今後がんの治療方法が進化し抗がん剤やホルモン剤治療が主流でなくなる可能性もありますが、がん診断一時金はがんと診断されると給付が受け取れます。治療方法に関係なく受け取ることができるので、最低限備えておいてほしいところです。

ただし、がん保険の保険料の割合として一時金は大きなウエートを占めています。がん保険にかけられる保険料の予算を考慮しながら、金額を設定するようにしてくださいね。

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